決算書における【研究開発費】分かりやすく解説

今回は、決算書における「研究開発費」について解説します。

研究開発費とは

研究開発費とは、新技術や新製品の発見、発明を目的として研究・開発に支出した費用のことです。

研究開発費は、支出をした時に全額を研究開発費（費用）として処理します。

ソフトウェアとは、コンピュータを機能させるためのプログラムを言います。

ソフトウェアの制作費は、そのソフトウェアがどんな目的で作成されたのかによって処理が異なります。

ソフトウェアを目的によって分類すると次の通りです。

①自社利用のソフトウェア

②市場販売目的のソフトウェア

③受注政策のソフトウェア

自社利用のソフトウェアとは、自社の会社で利用するために制作さしたソフトウェアや、自社で利用するために購入したソフトウェアを言います。

【自社利用のソフトウェアを制作、購入したとき】

自分の会社で利用するために制作したソフトウェアの制作費や自社で利用するために購入したソフトウェアの購入費は、それを利用することによって将来の収益獲得が確実な場合（または費用の削減が確実な場合）にはソフトウェア（資産）として処理します。

ただし、ソフトウェア開発費のうち、研究開発部分に関する費用は研究開発費（費用）として処理します。

更に、制作途中のソフトウェアの制作費はソフトウェア仮勘定（資産）として処理しておき、完成したときにソフトウェア仮勘定（資産）からソフトウェア（資産）に振り替えます。

【決算時】

自社利用のソフトウェアの取得原価は、利用可能期間（原則として5年以内）にわたって、残存価額をゼロとした定額法で償却します。

記帳方法は直接法です。

また、ソフトウェアの償却額は、ソフトウェア償却（費用）として処理します。

株式投資では、決算を読み込むために簿記の知識もあると優位になります。

今後も決算を読み解いていきましょう。