図で解説【 消費者物価指数（CPI）】マーケットに与える影響

CPIとは

為替市場ではCPIに注目して物価水準を測る

日本経済はデフレ状況にあると言われ続けています。

デフレとは、物の値段が下がっていくことです。

物の値段が下がるために製造コストが上昇して利益が下がり、結果、人件費も下がると、全ての価格が下に向かいます。それによって、消費者は商品を安く買えるようになりましたが、同時にその元手となる給料も下がるという負のスパイラルに陥ります。

この物価水準を測るものさしとして、為替市場では消費者物価指数（CPI）が重用されています。

CPIは別名「インフレ率」と称される通り、消費者が物を買う価格を指数化して表したものです。

CPIの算出および公表開始時期、さらに基準年度も国によって違います。そのため、各国を並べて比較するのには向きません。

世界の経済活動の中心アメリカのCPIは、1947年に統計が開始され、現在は1982年の物価水準をベースにして算出されています。

基本的に、各国が毎月発表しますが、オーストラリアは四半期に一度の発表になるため、注目度は各国より高くなる傾向があります。

このインフレ率にはある程度基準があり、先進国におけるベースは約２％です。

この２％を下回ると「デフレ傾向」、逆に上回ると「インフレ傾向」と判断されます。

＜ポイント＞

中央銀行の金融政策にとってインフレ率は最大の注目値。

先進国は約２％がインフレ率の規定値なので、ここを大きく上下に放れると金融政策変化→スワップポイント変動となりやすい。

（政策金利を左右する）CPIと要人発言

CPI上昇で金利上げを連想して通貨が買われる

インフレ率とも称され、物価を表す代表的な指標であるCPIは、中央銀行が最も注目しているデータと言えます。

物価が上昇するということは、物の価値が上昇して通貨の価値が下がっているということです。

中央銀行の主要な仕事の1つは、通貨の価値を適切に保つことです。

物と通貨の価値のバランスが崩れたと中央銀行が感じた時は、「金利」を上げることで、通貨の価値を引き上げようとします。

こうして、インフレターゲットを採用している中央銀行などは、CPIの変動を一定の幅に収めようと政策金利を調整します。

実際に金利が高くなった国の通貨は、マーケットから買われやすくなります。この数年、FXの広まりとともにメジャー通貨にのし上がった豪ドルなどは、その高金利が人気の秘密でした。

このように、CPIの上昇は中央銀行による金利引き上げにつながる可能性が高いため、先回りの好きなマーケットでは、CPI上昇が確認されると「金利引き上げ」を連想してその国の通貨が買われることがよくあります。

指標の結果をくつがえす要人発言に注目

この動きに輪をかけるのが、中央銀行や政府の要人による声明が出された時です。

「インフレ率はさらに高まるだろう」「経済は成長しているものの、過度のインフレリスクが存在する」などの発言があった場合は、金利引き上げが近いと受け取られ、通貨は買われます。

ところが、CPIの上昇にもかかわらず、「インフレ率が高いのは一時的」「インフレ率は次第に下落するだろう」といった、現状に対するネガティブな発言が出るとCPIの動きとは逆に、売りになります。

いずれにしても、CPIに大きな動きのあった時は、その後の展開をマーケットがしっかり見つめているため、その国の通貨は買われるにしても売られるにしても極端な動きになることがよくあります。

ただし、経済の停滞などによってCPIに大きな動きのないときは、まったく材料視されません。

CPIがマーケットに与える影響

CPI上昇

↓

物の値段が上がっている

↓

通貨の価値が下がっている

↓

金利引き上げ

↓

通貨上昇

デフレ局面での展開

CPI予想を下回る

↓

物の値段が下がっている

↓

通貨の価値が上がっている

↓

利下げ！？

↓

利下げの回避方向

↓

通貨上昇

FXのポイント

CPIが大きく動いたときには、通貨への影響も大。

CPI上昇に加え、要人発言から「金利引き上げ」が連想できるときは「買い」、

逆に

ネガティブな発言が出たら、CPI上昇でも「売り」。

各国のCPI

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