決算書における【 1株当たり情報】分かりやすく解説

今回は、決算書における「1株あたり情報」について解説します。

1株当たり当期純利益

1株当たり当期純利益は、普通株式にかかる当期純利益を普通株式の期中平均株式数で割って計算します。

1株当たり当期純利益＝普通株式に係る当期純利益／（普通株式の期首株式数＋普通株式の期末株式数）÷2

更に、自己株式がある場合には、期中平均発行済み株式数から期中平均事故株式数を控除して算定します。

潜在株式とは、普通株式を取得できる権利、もしくは普通株式への転換請求権、またはこれらに準ずる権利が付された証券または契約のことです。

具体的には新株予約権・転換社債型新株予約権付社債などがあります。

潜在株式調整後1株当たり当期純利益とは、潜在株式を行使されたと仮定した場合における1株当たり当期純利益のことです。

新株予約権などの権利を行使することにより行使後の金額が1株あがり当期純利益を下回る場合、その潜在株式は希薄化効果を有するものとされ、潜在株式調整後1株当たり純利益の注記しなければなりません。

この潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、次のように計算します。

潜在株式調整後1株当たり当期純利益＝（普通株式にかかる当期純利益＋当期純利益調整額）／（普通株式の期中平均株式数＋普通株式増加数）

当期純利益調整額は、潜在株式に係る支払利息、社債の償却額などの費用から、これらの費用に課税されたと仮定した場合の税額相当額を控除した金額のことです。

具体的には、法人税等の実効税率を40％とすると、該当する費用の額×（100％ー実効税率）が当期純利益調整額になります。

また、普通株式増加数は、例えば、期首に転換社債型新株予約権付社債が存在した場合には、機種において全て転換されたと仮定して計算します。

1株当たり純資産額は、普通株式に係る期末の純資産額を、期末の普通株式の発行済株式数からじこ株式数を控除した株式数で割って算定します。

1株当たり純資産額＝普通株式に係る期末の純資産額／（期末の普通株式の発行済株式数ー期末の普通株式の自己株式数）

普通株式に係る純資産額は、貸借対照表の純資産の部の合計額から、新株式申込証拠金・自己株式申込証拠金・資本金・資本剰余金のうち優先株式の払込金額に相当するもの・剰余金の配当であって普通株主に関連しない金額・新株予約権など、期末の普通株式に帰属しない額を控除して算定します。

また、分子が一定時点（期末）の純資産額のため、分母も期末時点の株式数を使います。

株式投資や経営においても、決算の読み解きは必須になります。

そのため簿記の知識も活かしてより決算書を深く理解しましょう。