【クレジットカードは近い未来で、消失してしまう可能性あり！？】分散型金融に組み込めなければリスクが高い

クレジットカードは、現代では誰もが数枚は所有しています。

そのクレジットカードが、近い未来では消失してしまう可能性があると懸念しています。

なぜなら、急速に分散型金融がシェアを広めているからです。

これ5月頃から思っていて、
利益をたくさん出してくれていたAMEXの株を売却しました。

これ気づく人が増えたら
VISAもAMEXも価格暴落する気がする

分散型金融に組み込めるか、
それ以外の付加価値をつけなければ、
とてつもなく逆らえない波がやってくる
— Miori (@mioriescom) August 18, 2021

クレジットカードが消失すると懸念される理由
では、決算手段は何になるのか？
まとめ

クレジットカードが消失すると懸念される理由

企業からするとクレカの手数料が莫大で痛手

その理由は、下記です。

クレジットカードは手数料負担が企業のみで、消費者個人の負担はありません。

企業が手数料3〜5％のコストを削減したければ、
間違いなく支払いを仮想通貨に設定してくるでしょう。

その最初の兆候はAmazon。
手数料が高いからシンガポールでVISAと契約を切り
仮想通貨に詳しい人を雇い始めている
— Miori (@mioriescom) August 18, 2021

クレジットカードは手数料負担は私たち個人はありませんが、

企業は莫大な手数料を支払っています。

Amazonなど、売上高が大きい会社になると兆単位でクレジットカードに手数料を支払っています。

本当に大きいんですよこの手数料。

企業からしたら痛いんです。

優秀な経営者さんがこのコストカットを見逃すはずがありません。

企業がクレジットカード会社に支払いしている額は、クレジットカード会社の売上高を見るとおおよそが分かります。

（クレジットカードの売上高には、個人のローンの手数料も含まれています。）

実際に、Amazonは仮想通貨に詳しい人材を募集し始めました。

そして、手数料が高いクレジットカード会社とは契約を切っています。（シンガポールがその例）

Amazonの市場シェアは世界のため力が物凄いですね。

Defiでのステーキング率が増加している

続きです

しかしはろさんのおっしゃる通り、仮想通貨の市場シェアがもっと広がらないと実現できません。

実現可能かどうかに関しては、
ここ数ヶ月の仮想通貨下落の際、Defiのステーキングが急増し、NFTの市場シェアも急増しました。(ルイヴィトンまでも参入)

この速度だと近い未来と判断しました。
— Miori (@mioriescom) August 18, 2021

はろさんがおっしゃっていた値動きに関しては、
Defiでのステーキングや市場シェアが解決策となります。
ステーキングとは写真のようにロックされる代わり(期間は1～3ヶ月など様々)に、売れない状況になります。
これがどのコインも急増しており、昔と比較してもずっと右肩上がりです。
下に続く pic.twitter.com/EHTiOUorPH
— Miori (@mioriescom) August 19, 2021

ボラティリティを下げるための対策は、2つ目は市場シェアです。
保有人数を増やせば、市場シェアが拡大されたということになります。
これは出来高と仮想通貨取引所のユーザー数で測れます。
ユーザー数と出来高共に増加しております。
(コインによってそれぞれデータが出ております)

更に続く
— Miori (@mioriescom) August 19, 2021

Defiのステーキング率が急増しているというデータがあり、更に長期的にみても増加し続けています。

Pay Payが支払い手数料を下げた

想像以上に大手企業からの市場シェアが速かったため、
たしかに数年はかかるかもしれませんが、高確率でこの未来になると予測しています。

更にpaypayがそれに気づいたのか、市場シェアのため最近手数料を1.6%に下げたのも要素の1つです。

はろさん貴重なご意見嬉しいですありがとうございます☺️🌸✨
— Miori (@mioriescom) August 18, 2021

2021年8月、PqyPqyが支払い手数料をクレカより下の1.6％に下げました。

法定通貨の価値が下がっている

これが、中国の元とかだと、
この何倍もボラティリティが高くなります。
(戦争のニュースが出たりすると一撃で値動き吹っ飛んで取引停止になる)

つまり信用のある通貨だとボラティリティは低くなります。

逆に草コインのような信用のない通貨は中国の通過のようにボラティリティが高くなります。

続
— Miori (@mioriescom) August 19, 2021

あとは、仮想通貨はDefiの他にNFTの市場シェアも関係しております。(この2つも市場シェアが早くて驚いている)
仮想通貨でしか買えないものが増えてきているからです。

以上が根拠です。

長文失礼いたしました🙇🏼‍♂️🙏🏻
様々なご意見があると思うので、考えは人それぞれで良いと思います☺️✨
— Miori (@mioriescom) August 19, 2021

コロナ禍で、金や株式投資などは価格が急増しましたが、その分法定通貨の価値自体が下がっています。

仮想通貨の市場シェアが広がっている

ちなみに2021年2月時点で、
ビットコインの時価総額は
ロシアの法定通貨を超えて14位になっています。
(日本は4位です。)

これだけ世界から多くのお金が集まっています。

最後に失礼致しました🙇🏼‍♂️https://t.co/dfiTp3oKmo
— Miori (@mioriescom) August 19, 2021

ビットコインはロシアの時価総額を超えており、世界14位です。

既に法定通貨より保有されているということです。

では、決算手段は何になるのか？

仮想通貨決算手段は、「仮想通貨取引所」になると考えられます。

既に、NFTの決済は仮想通貨取引所です。

また、個々の送金も仮想通貨取引所でできます。

日本の取引所はできることが限られますが、

世界最大の仮想通貨取引所のBINANCEでは、Deフィでの運用や貸し借りまで可能です。

このように日本は先進国なのに投資感は世界に対してかなり遅れをとっています。
そのため、仮想通貨のことを知らない層は、その未来が来てから困るだろうけど合わせるしか無くなると思われます。

会社が決済として使うのは、仮想通貨取引所になると推測しています。
(既にNFTの決済が仮想通貨取引所)
— Miori (@mioriescom) August 20, 2021