今回は、決算書における「標準原価計算」について解説します。
標準原価計算とは
標準形算は、あらかじめ目標となる原価の「標準原価」を決め、標準原価を元に製品の原価を計算する方法です。
原価の計算としてその他には、実際原価計算などもあります。
標準原価計算の目的
標準原価計算では、あらかじめ目標となり原価の「標準原価」を決めますが、この標準原価は無駄や非効率を省いた場合の原価です。
そのため、標準原価と実際原価を比べ、その差異を火かくすのでことによって、無駄や非効率を改善させることができます。
標準原価計算の流れ
①原価標準の設定
製品1個あたりの標準原価（原価基準）を設定します。
②標準原価の計算
原価標準に基づいて、完成品原価や月末仕掛品原価を計算します。
③実際原価の計算
当月において実際にかかった直接財務費・直接労務費・製造間接費を計算します。
④原価差異の計算・分析
当月の実際原価と標準原価を比べて、原価差異を計算し、その原因を分析します。
⑤原価報告
原価差異の内容を経営管理者に報告し、必要に応じて原価の改善を行います。
原価標準の設定
原価標準とは
原価標準とは、製品1個あたりの目標原価のことです。
原価標準の設定
原価標準は、直接材料費・直接労務費・製造間接費に分けて設定し、次のようにまとめます。
①製品1個あたりの標準直接材料費は、標準単価に製品1個あたりの標準消費量をかけて計算します。
標準直接材料費 ＝ 標準単価 × 標準消費量
②製品1個あたりの標準チョときにすえつ労務費は、標準賃率に製品1個あたりの標準直接作業時間をかけて計算します。
標準直接労務費 ＝ 標準賃率 × 標準直接作業時間
③製品1個あたりの標準製造間接費は、標準配賦率に製品1個あたりの標準操業度をかけて計算します。
標準操業度には、標準作業時間や標準機械作業時間などがあります。
標準製造間接費 ＝ 標準配賦率 × 標準操業度
標準原価の計算
完成品原価の計算
標準原価計算では、完成品原価は標準原価で計算します。
完成品単価＝製品1個あたりの標準原価×完成品数量
仕掛品原価の計算
標準原価計算では、月末仕掛品原価及び月初仕掛品原価も標準原価で計算します。
更に、月末仕掛品及び月初仕掛品の加工費（直接労務費・製造間接費）を計算する際の数量は、完成品換算量（数量×加工進捗度）を用います。
計算式にまとめると次の通りです。
標準直接材料費 ＝ 製品1個あたりの標準直接材料費 × 仕掛品数量
標準直接労務費 ＝ 製品1個あたりの標準直接労務費 × 完成品換算量
標準製造間接費 ＝ 製品1個あたりの標準製造間接費 × 完成品換算量
当月標準製造費用の計算
当月標準製造費用は、当月投入量に対する標準原価です。
したがって、加工費（直接労務費・製造間接費）を計算配賊る際の数量は、完成品換算量（数量×加工進捗度）を用います。
この当月標準製造費用は、原価差異を計算する時、実際原価と比較するために用いられます。
計算式にすると次の通りです。
標準直接材料費＝製品1個あたりの標準直接材料費×仕掛品数量
標準直接労務費＝製造1個あたりの標準直接労務費×完成品換算量
標準製造間接費＝製品1個上がりの標準製造間接費×完成品換算量
これらの合計が当月標準製造費用です。
原価差異の計算
原価差異は、当月投入量に対する標準原価（当月標準製造費用）と当月の実際原価（当月投入量に対する実際原価）の差異で計算します。
差異の判定の仕方
差異の種類が不利差異になるのか、有利差異になるのかを判定する時には、標準原価から実際原価を差し引いて、プラスマイナスによって判定します。
標準原価から実際原価を差し引いた値がマイナスになる時は、目標値を超えて実際消費額が発生しているため、不利差異となります。
しかし、標準原価から実際原価を差し引いた値がプラスになる時は、目標値よりも実際消費額が少ないため、有利差異となります。
仕掛品勘定の記入方法
標準原価計算では、完成品原価、月初仕掛品原価及び月末仕掛品原価は標準原価で仕掛品勘定に記入します。
しかし、当月製造費用（直接材料費・直接労務費・製造間接費）については、実際原価で記入うする方法「バーシャル・プラン」と、標準原価で記入する方法「シングル・プラン」があります。
バーシャル・プラン
バーシャル・プランとは、仕掛品勘定の当月製造費用と実際限かで記入する方法のことです。
更に、バーシャルプランによると、原価さいは仕掛品測定で把握されます。
シングル・プラン
シングル・プラントは、仕掛品勘定の当月製造費用を標準原価で記入する方法のことです。
更に、シングルプランによると、原価差異は各原価要素別の勘定で把握されます。
原価差異の分析
上記では、当月投入の標準原価と実際原価から原価差異を計算しましたが、このままでは直接材料費差異がいくら発生しているかという差異の総額は把握できますが、差異の原因は把握できません。
そのため、直接材料費差異・直接労務費差異・製造間接費差異を更に細かく分析する必要があります。
直接材料費差異の分析
直接材料費差異は、更に価格差異・数量差異に分けることができます。
【価格差異】
価格差異は、標準単価と実際単価の違いから発生する差異で、材料の価格変動などが原因で発生する差異です。
価格差異 ＝（ 標準単価 ー 実際単価 ）× 実際消費量
【数量差異】
数量差異は、標準消費量と実際消費量の違いから発生する差異で、材料を無駄に使ったことなどが原因で発生する差異です。
数量差異 ＝標準単価 ×（ 標準消費量 ー 実際消費量 ）
直接労務費差異の分析
直接労務費差額は、更に「賃率差異」と「時間差異」に分けることができます。
【賃率差異】
賃率差異は、標準賃率と実際賃率の違いから発生する差異で、単純作業を熟練工（賃率の高い工員）が行ったことなどが原因で発生する差異です。
【時間差異】
時間差異は、標準直接作業時間と実際直接作業時間の違いから発生する差異で、工員の作業賃率が低下したことなどが原因で発生する差異です。
製造間接費の予算額
製造間接費の標準配賦率は、1年間の製造間接費の予算額を見積もり、これを1年間の標準操業度（直接作業時間などの標準配賦基準値）で測って求めます。
1年間の製造間接費の予算額の設定方法には「固定予算」と「変動予算」があります。
【固定予算】
固定予算とは、標準操業度における製造間接費の予想学を設定したら、例え実際操業度が基準操業度における算額を製造間接費の予算額とする方法のことです。
【変動予算】
変動予算とは、様々な操業度にチアして設定した予算額を製造間接費の予算額とする方法です。
【公式法変動予算】
変動予算の中でも、製造間接費を変動費（操業度に比例して発生する原価）と固定費（操業度に比例せず、固定的に発生する原価）に分け、比例の公式を用いて製造間接費の予算額を設定する方法を「公式法変動予算」と言います。
公式法変動予算では、変動費については変動賃率（操業度1時間あたりの変動費）を計算し、これに実際操業度をかけた金額を変動費と予算額とし、変動費予算額と固定費予算額を合計して実際操業度に対する予算額の「予算許容額」を決定します。
製造間接費差異の分析
製造間接費差異は、更に「予算差異」「操業度差異」「能率差異」に分けることができます。
【予算差異】
予算差異とは、予算許容額と実際発生額との差額のことです。
予算差異 ＝ 予算許容額 ー 実際発生額
【操業度差異】
操業度差異とは、機械などの生産設備の利用度（操業度）の良否を原因として発生する固定費部分の差異で、実際操業度と基準操業度との差異に固定賃率をかけて計算します。
操業度差異 ＝ 固定賃率 ×（ 実際操業度 ー 基準操業度 ）
【能率差異】
能率差異とは、作業能率の良否を原因として発生する差異で、標準操業度と実際操業度との差異に標準配賦率（変動賃率÷固定賃率）をかけて計算します。
能率差異 ＝ 標準配賦率 ×（ 標準操業度 ー 実際操業度 ）
更に、能率差異は変動費部分から生じたもの「変動費能率差異」と固定費部分から生じたもの「固定費能率差異」に分けることもあります。
変動費能率差異 ＝ 変動費率 ×（ 標準操業度 ー 実際操業度 ）
固定費能率差異 ＝ 固定費率 ×（ 標準操業度 ー 実際操業度 ）
製造間接費差異の分析図
製造間接費差異の分析図をまとめると次の通りです。
予算差異 ＝ 予算許容額 ー 実際発生額
操業度差異 ＝固定賃率 ×（ 実際操業度 ー 基準操業度 ）
能率差異＝ 標準配賦率 ×（ 標準操業度 ー 実際操業度 ）
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まとめ
株式投資では、決算を読み込むために簿記の知識もあると優位になります。
今後も決算を読み解いていきましょう。
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