今回は、決算書における「一般商品販売（減価率の算定）」についての解説をまとめました。
利益率・原価率
利益率・原価率
利益率とは、売価に占める利益の割合のことを言います。
原価率とは、売価にしめる原価の割合のことです。
利益率・減価率を合計すると1（＝100％）になります。
付加率
付加率とは、原価をベースにした利益の加算割合のことです。
利益加算率・マークアップ率とも呼ばれています。
例えば、原価に25％の利益を付加しているなどです。
返品・割戻し・割引・原価率
返品・割戻し・割引
返品とは
商品の品違いなどを理由に、商品を仕入先に戻したり、得意先から商品が戻ってくることを返品と言います。
割戻しとは
一定期間に大量に商品を仕入れてくれた取引先に対して、リベートとして代金の一部を変換することを割戻しと言います。
返品・割戻しの会計処理・・・仕入・売上を取り消す処理
返品・割戻しの損益計算書（P/L）上の表示・・・総売上・総仕入高から控除して純額で表示
割引とは
あらかじめ決められた決済期日前に掛金代の決済が行われた場合に、掛代金の一部を免除することを割引と言います。
原価率算定における商品・割戻しの扱い
損益計算書を作成する時や仕訳をする時には、返品・割戻しは売上高・仕入高から控除します。
しかし、減価率を算定する際、売上戻りは売上高から控除しますが、売上割戻しは分母の売上高（売価）から控除しません。
売上割戻は原価に付加した利益が減少するのであって、原価が減少するわけではないからです。
一方、仕入の返品・割戻しは仕入高から控除します。
これらについては会計処理・原価率計算で違いはありません。
【原価率算定における返品・割戻しの扱い】
| 仕入の場合 | 売上の場合 | |
| 返品 | 控除 | 控除 |
| 割戻し | 控除 | 控除しない |
売上割戻し・減価率の関係
売上戻りは単なる返品であり、商品が戻ってくるだけのため、販売個数の変動はありますが、原価率そのものは変わりません。
一方、売上割戻しはたくさん買ってくれた得意先に対する減額です。
これは個別の事情による利益の減額であり、常に割戻しが行われるわけではないため割戻しの考慮前の金額で計算します。
他勘定振替高
他勘定振替高とは
販売の目的で仕入れた商品を、見本品として提供したり、広告宣伝のために使う場合など、販売以外の原因で商品が減少した時には、仕入勘定からの勘定に振り替えます。
この振り替えた部分を他勘定振替高と言います。
他勘定振替高の処理
商品を仕入れた時に仕入れ勘定で処理しているため、これを他の適当な科目に振り替えます。
広告宣伝に使用した場合は「広告宣伝費」、火災による商品の減少なら「火災損失」、盗難による幻想なら「盗難損失」などの勘定科目を用います。
損益計算書の表示
帳簿上は仕入を減らしますが、損益計算書上は当期商品仕入高から直接控除せず、一旦売上原価の計算から除外します。
その後、該当する費用区分で費用計上します。（見本品だったとしても外部から仕入れたことに変わり無いからです。）
関連記事→決算書における【 一般商品売買（期末商品の評価） 】分かりやすく解説
まとめ
株式投資や経営においても、決算の読み解きは必須になります。
そのため簿記の知識も活かしてより決算書を深く理解しましょう。
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