今回は、決算書における「有形固定資産の減価償却」について解説します。
有形固定資産の減価償却の方法
建物・備品・車両などの有形固定資産は、使用することにより年々価値が減っていきます。
そこで、決算において当期中に生じた価値の減少分を見積り、その分だけ有形固定資産の帳簿価額を減少させると共に、同額を費用として計上します。
この手続きを減価償却と言い、減価償却によって費用計上される金額を減価償却費（費用）と言います。
減価償却費を計上する際の3要素
減価償却費は有形固定資産の取得原価・耐用年数・残存価値の3つの要素を用いて計算します。
①取得原価・・・有形固定資産の購入にかかった金額
②耐用年数・・・有形固定資産の利用可能年数
③残存価値・・・その有形固定資産を耐用年数まで使用した時に残っている価値
減価償却費の計算
減価償却の計算方法は様々ありますが、その中でよく用いられる定額法について解説します。
定額法とは、有形固定資産の太陽期間中、毎期同額だけ減価償却費を計上するという方法で、減価償却費は下の計算式によって求めます。
1年分の減価償却費 ＝（取得原価 ー 残存価額）÷ 耐用年数
残存価額が取得原価の10％の場合、太陽期間中に取得原価の90％（100％-10％）を減価償却するということになります。
したがって、この場合の減価償却費（1年分）は、次のように計算することもできます。
1年分の減価償却費 ＝ 取得原価 × 0.9 ÷ 耐用年数
※詳細→決算書における【 固定資産とは 】購入・減価償却・まで解説
期中に取得した場合の減価償却費の計算
機種に取得した有形固定資産については1年分の減価償却費を計上します。
期中に取得した有形固定資産については、1年分の減価償却費を月割計算し、使った月数の分だけ減価償却費を計上します。
計算式は下記です。
期中取得の有形固定資産の減価償却費 ＝ 1年分の減価償却費 × 当期に使用した月数／12ヶ月
減価償却費の記帳方法
減価償却費の記帳方法には、直接法・間接法があります。
主に用いられる間接法の解説をします。
間接法は、減価償却費（費用）を借方に計上し、貸方を減価償却累計額で処理する方法です。
減価償却累計額は資産のマイナスを表す勘定科目で、有形固定資産の名称をつけ、建物原価yそうきゃく累計額・備品減価償却累計額とすることもあります。
月次決算を行っている場合の年次決算の処理
決算は1事業年度に1回行います。
毎月の経営成績・財政状態を明らかにするため、毎月決算をすることもあります。
1事業年数に1回行う決算を年次決算、毎月行う決算を月次決算と言います。
月次決算いおいては、1年間の減価償却費を見積り、それを12ヶ月で割った金額を毎月計上します。
そして、年次決算において、1年間の適正な減価償却費を計算し、月次決算で計上していた減価償却費の合計との差額を年次決算において計上します。
まとめ
株式投資では、決算を読み込むために簿記の知識もあると優位になります。
今後も決算を読み解いていきましょう。
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