重要【 米住宅市場関連指数 】一覧でまとめ

米住宅市場関連指標とは

金利政策と住宅市場の関係

全世界株安、そして日本以外の通貨全面安のきっかけとなったのが、2007年２月末に世界を覆ったサブプライムショックです。

サブプライムショック以降、多くの金融機関に不良債権が発生。その後、世界は現在に至る不況に突入していくことになりました。その兆候を示していたのが、ここで説明する住宅関連の指標です。

アメリカのＧＤＰの７割を占める個人消費。その多くが住宅関連の売り上げです。

また住宅投資の活況は、家具や家電の需要増にも繋がることから、波及効果も大きくなります。

住宅市場は金利、景気の動向と密接にリンクします。

まず、金利が下がれば住宅ローンが組みやすくなるので、住宅需要が増えます。

これによって、個人消費が喚起され、景気上昇、拡大を促します。

景気が過熱すると、金融政策は利上げに転換します。

金利が上がれば住宅ローン契約が減少し、次第に景気後退へ、という流れになるわけです。

このように、景気動向を示すうえで住宅関連は旋光性が高い指標ということで、非常に注目されています。

金利政策・住宅市場の関係（図）

金利

上昇　　　　　下降

↓　　　　　↓

住宅関連指標

減少　　　　　上昇

↓　　　　　↓

個人消費

減少　　　　　上昇

↓　　　　　↓

ＧＤＰ

住宅着工件数

注目度　★★★☆☆

発表機関：米商務省

発表日程：月次、翌月第３週

・1959年統計開始の指標

・公共住宅を除く一戸建てと集合住宅という区分に分かれ、地域ごと（東部、西部、北東部、中西部）に発表される

・新築住宅販売件数や中古住宅販売件数に先立って発表されるため、先行指標の意味合いも持つが、月次での振幅が大きいため、単独で見ずに数か月分をならしてみることでトレンドをつかむ

・振幅が大きくなる要因の１つとして、天候に左右されやすいという背景がある

・天災（ハリケーンシーズン・洪水・竜巻等）が続いたときには数字が大きく変動する

・同日に発表される建設許可は、着工前に地方建築事務所から許可が下りた件数を調査をしたもので、さらなる先行指標として注目される

その他に、全米抵当銀行協会が毎週算出している「ＭＢＡ住宅ローン申請（新規住宅ローンの申請の増減を測定する）」なども、住宅ローン契約小津公を見極める指標の1つとしてチェックしてみましょう。

直近の数値だけでなく今後のトレンドに注目

直近の発表結果だけでなく、以前からの推移を含めた「大きな流れ＝トレンド」を見ることが大切です。

そのためには、毎月の発表値の変化を把握することです。

発表結果が良ければ、直後に「買い」が優勢になり、その後、利食いによる「売り」で一旦下げることもあるでしょう。

しかし、上昇が継続的と判断されれば、その一端下げた所が「絶好の買い場」になります。

ただし、それが一過性の良化でしかないと判断されれば、すぐに織り込まれてしまいます。

この違いを見分けるためにも、数値の推移を把握しておく必要があります。

ＦＸでのポイント

・住宅は都市部から郊外へ、徐々に景況感が広がる指数

・中古から新築へ、そしてローン申請が増えるという流れ

・その動きは個人消費へ反映されながら、為替マーケットを動かす

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